産経新聞
｜もどる｜
産経新聞2003年1月1日特集号にて「住まいへの価値観の変化」というテーマで
編集長が紹介されました
産経新聞
2003年1月1日特集号
■「住まいへの価値観の変化」
「都市回帰」や「都心居住」に注目が集まって久しいが、30代前半の読者層に聞くと、
「都心に分譲マンションを探しに行っても、欲しい物が見つからない」という声が目立っている。これは、どういことだろうか。
若い世代は自分たちで演出できる広い間取りの部屋が欲しい。ところが、彼らの無理のないローンを組んで購入できる2,000〜2,500万円台の部屋は、面積が限られている。このため、大手デベロッパーは、売れ残ったときのリスクを考えて、無難な3L〜4LDKの部屋割りをしてしまう。
一方で、郊外型マンションになると、スペースに余裕ができるので15〜20畳といった広い空間を作る。だが、そういった物件を望む40代の層には子供がいるので、部屋数の多さを望む。 売り手は、家具で間仕切りをするなどの工夫を提唱するが、住む側には30代のような「住まい」への応用力がない。供給と需要が見事にズレている。
最近は、総合雑誌でも住宅特集をすると売れる傾向がある。若手層のユーザーが「住まい」について急激に知識をつけているためだ。「住めればいい」というレベルから「こう住みたい」に変わりつつあるといえるだろう。
例えば、大阪圏では中古マンションがダブついている。2,500万円の新築物件を買うのではなく、1,000万円の中古を買って1,000万円でリフォームする方法もある。
リフォームといっても、通常のリフォーム会社のそれではなく、建築家らを通して、内装から部屋の位置まで住みたい形に変えていく。その方が新築より安くつく。
これは、京都などの中心部に残っている町家の改築にもつながる考え方だ。
都心回帰のもうひとつの側面として、超高層マンションがある。上部層の住人にとって、景色と開放感は、細かい部屋割りなどの環境を超越してしまう魅力がある。これまでは、まさにあこがれの対象だった。
これからは、自分たちの住まいたい形に変えた長屋と、眺望満点の超高層マンションとが等値で結ばれるようになると考える。
つまり、住む側が「住まい」のどこに価値観を見いだすが大事になる時代がやってきた。
売り手側にはそうした価値観に対する柔軟性が一層求められている。